こんばんは。代表の増子です。
昨日、山形県沖を震源とした大きな地震が発生しました。
新潟県村上市で震度６強を観測しましたが、私の地元も震源に近いため、実家では照明器具が落下するなどの被害がありました。
ちょうど１年前に大阪北部地震が発生しており、偶然にも２年連続で６月18日に大きな地震が発生したことになります。
それだけ、日本はいつ大きな地震が発生してもおかしくない状況下にあるということを、改めて認識させらました。
今回は、地震に対する住宅の備えとして、「耐震・制震・免震」住宅の違いについて説明していきたいと思います。
耐震住宅とは。
耐震住宅とは地震の揺れに耐えることのできる住宅であり、筋交いなどの耐力壁をしっかり入れ、地震の揺れに対抗します。
阪神大震災や東日本大震災のような震災レベルの大きな地震に対しても倒壊しない住宅の事を指します。
現行の建築基準法（昭和５６年施行）にあわせて設計建築された家であれば、基本的に全てが耐震住宅といえます。
スーモなどのポータルサイトや新聞の折り込み広告などで、耐震住宅をやたらとアピールしている新築一戸建てを良く目にしますが、新築一戸建ては基本的には耐震住宅となっているため、そのこと自体が他の新築一戸建てと特別な違いがあるというわけではありません。
しかしながら、耐震住宅であれば全てが同じ耐震基準であるというわけではありません。
ハウスメーカーや建設会社は独自の耐震技術を開発し、建築基準法の耐震基準を上まわる強度の耐震性を備えた住宅を建設しています。
また、住宅性能表示の耐震等級のように、第三者機関による明確な評価を受ける住宅も増えてきています。
住宅性能表示を取得することは、ハウスメーカーや建設会社などがきめたバラバラの基準ではなく、統一的な物差しで住宅の耐震性を比べられます。
ちなみに耐震等級が最高等級の「3」であるならば、地震保険料は50％引きになります。それだけ、地震のリスクが低い住宅とみなされるわけです。
制震住宅とは。
制震住宅とは、地震の揺れを制する（制御する）住宅のことです。
住宅の壁の中に、制震装置を設置することにより建物に伝わる揺れを別のエネルギーに変換して住宅へのダメージを軽減させます。
特に２階以上の揺れが軽減されるため、家具などの倒壊を防ぐことにも繋がります。
また、揺れ自体が吸収される作りになっているため、住宅にダメージが蓄積せずに劣化を防止することにもつながるため、大きな地震に繰り返し襲われても倒壊しづらい住宅ともいえます。
制震住宅は耐震住宅と比べて費用は掛かってしまいますが、最近では新築の建売住宅でも制震装置を設置した住宅も販売されているため、以前に比べたらコストは安くなっているものと思われます。
また、制震装置は後付けの場合、それほど効果は有効ではありません。
制震装置を設置するタイミングは、新築時やリノベーション時が適しているといえそうです。
免震住宅とは。
免震住宅とは、地震の揺れを吸収する住宅のことです。
基礎と建物の間に免震装置を設置し、揺れを吸収することで建物に伝わる揺れを軽減します。
免震構造は地震の揺れに対して最も強い構造といえます。
地震の揺れが建物に直接伝わらないことから、建物の傷みが少なく済み、繰り替えしの地震の揺れにも強いです。
しかしながら、阪神大震災のような直下型の縦揺れには効果が発揮しにくい傾向があります。
待った設置費用も高く、コストも目安ですが一般住宅で200万円以上掛かるため、最近では増えてきてはいるものの、一般の住宅に使われることは多くはないです。
また、ある程度の地盤の強度も求められるため、軟弱地盤には向かないため、地盤改良費として、さらなる費用負担が求められるケースもあるようです。
免震装置自体は非常に優れているのですが、コストや設置できる環境に制限があるため、なかなか浸透していないのが現状のようです。
免震住宅は一般住宅よりもマンションなどの高層住宅に用いられる事が多いです。
まとめ。
いかがでしたでしょうか。
大きな地震は毎年必ず日本のどこかで起こっています。
日本で住んでいるのであれば、どこでも大きな地震に遭う可能性があると見いえます。
栃木県で大きな地震に遭遇する可能性は低いといわれていますが、もし、大きな地震に襲われるとしたら、より住宅に大きな影響を及ぼす直下型の縦揺れ地震になると思われるため、住宅の耐震性に関しては海沿いの県と比べても、より注意が必要であるとも言えそうです。
今回の山形沖の地震をきっかけに、自宅の耐震性を確認してみるのも良いかもしれません。
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